公開：2026.06.18 更新：2026.06.18
ご家族が危篤状態、あるいは亡くなられた直後で、何から手をつければよいか分からず、お困りの方へ。今日亡くなった場合、最短で「明日に通夜、明後日に葬儀・火葬」という3日間のスケジュールになります。この記事では、亡くなった時間帯別の具体的なスケジュールや、日程を決める手順を分かりやすく解説していきます。
今日亡くなった場合の葬儀日程は、逝去から3日目に葬儀・火葬という日程が多く見られます。しかし、これはあくまで最短のケースであり、火葬場や葬儀ホールの空き状況によっては、さらに日数がかかることも珍しくありません。まずは、基本となる最短スケジュールと、亡くなった時間帯別の流れを確認していきましょう。
葬儀の日程は、亡くなった日を1日目として3日目に葬儀・火葬を行うのが最短のスケジュールです。なぜなら、ご遺体の安置や各種手続き、親族への連絡など、最低限の準備に時間が必要だからです。具体的には、1日目に「逝去・安置・打ち合わせ」、2日目に「お通夜」、3日目に「葬儀・告別式・火葬」という流れになります。ただし、これはすべての条件がスムーズに揃った場合の最短であり、実際には様々な要因で後ろ倒しになることが多い点に注意が必要です。
亡くなった時間帯によって、お通夜や葬儀の日程が1日程度ずれることがあります。準備にかかる時間が変わるため、深夜や午後に亡くなった場合は翌日のお通夜に間に合わないケースが多いからです。実際のシミュレーションは以下の通りです。
このように、亡くなった時間帯によって日程が変動することを覚えておきましょう。
葬儀の日程は、ご遺族の希望だけでは決めることができません。日程を確定させるためには、葬儀社・火葬場・宗教者の都合を合わせる必要があるからです。ここでは、日程を決めるための具体的な手順と優先順位を解説します。
病院で亡くなった場合、何よりも優先すべきはご遺体の安置場所を確保し搬送することです。病院の霊安室は一時的なお預かり場所であり、通常は数時間以内に退院を求められるためです。例えば、深夜であっても速やかに葬儀社へ連絡し、自宅や葬儀社の安置施設へご遺体を移動させなければなりません。日程の打ち合わせは、ご遺体を無事に安置し、ご遺族が少し落ち着かれてから行います。
安置が完了したら、次に火葬場の空き状況を確認し予約を押さえることが必須となります。火葬場の予約が取れないことには、逆算してお通夜や葬儀の日程を決めることができないからです。実際には、個人で火葬場の空き状況を調べたり予約したりするのは難しいため、葬儀社が代行して手続きを行うのが一般的です。希望する日時に火葬場が空いていない場合は、日程を後ろ倒しにする必要があります。
火葬場の候補日時が見えたら、菩提寺などの宗教者に連絡し都合を確認します。僧侶の予定が合わなければ、お経をあげていただくことができず、葬儀が成立しないためです。ご遺体の安置後、葬儀社との打ち合わせの最中に、お寺へ電話をして「〇日の〇時からお葬式を希望しているのですがご都合はいかがでしょうか」と相談します。これら3つの条件がすべて揃って、初めて葬儀の日程が確定します。
最短3日で葬儀ができるのは理想ですが、現実には思い通りにいかないケースが多々あります。ここでは、葬儀の日程が当初の予定よりも延びてしまう4つの主な理由を解説します。ご自身たちだけでの調整が難しいと感じる原因を知っておきましょう。
葬儀の日程を極端に早めることは、法律により制限されています。厚生労働省が定める「墓地、埋葬等に関する法律」第3条において、死後24時間経過後の火葬が義務付けられているためです。例えば、葬儀をせず、火葬するだけの場合に「今日亡くなったから、明日の朝一番で火葬したい」と希望しても、法律上受け付けられることはありません。感染症などの特別な例外を除き、必ず死後24時間以上待つ必要があることを理解しておきましょう。
カレンダー上の「友引」の日は、火葬を避ける事が多いです。「友を引く」という迷信から、友引の日に合わせて火葬場が定休日になっている地域が多いからです。実際に、最短スケジュールで火葬の日にあたる3日目が「友引」だった場合、火葬場が使えないため、日程を1日延ばすことになります。六曜のスケジュールも、日程調整において重要な確認ポイントです。
近年、都市部を中心に火葬場の予約が非常に取りづらくなっています。厚生労働省のデータによると令和6年の死亡数は160万人を超え、前年よりも2万9,282人増加しています。こうした死亡数の増加により、地域によっては火葬場の予約が取りづらくなるケースも指摘されています。
特に京都や滋賀などの近畿圏では、冬場などは火葬場の予約が取れず、最短3日ではなく4〜5日待つケースも珍しくありません。ネット上の一般論を鵜呑みにせず、地元のリアルな事情を把握しておくことが重要です。
ご遺族の意向によって、あえて葬儀の日程を後ろ倒しにするケースもあります。遠方に住む重要な親族が、お通夜や葬儀に間に合うよう到着を待つ必要があるからです。例えば、海外や遠方からの移動に2日かかる場合、その到着に合わせて日程を調整します。ただし、日程が延びる分だけ、ドライアイスなどの保全処置や安置施設の利用料が追加でかかる点には注意が必要です。
ここまで解説した通り、葬儀の日程は火葬場の混雑や施設の空き状況に大きく左右されます。思い通りの日程が組めない不安を解消するには、施設数の多い葬儀社を選ぶことが最大の解決策となります。その理由と、自社で多数のホールを運営する強みについて解説します。
葬儀社選びにおいて、「自社ホールの数」は日程調整のスムーズさに直結します。インターネットの葬儀仲介ポータルサイトは、提携先の葬儀社の空きを都度確認するため、回答や調整に非常に時間がかかるからです。一方で、自社で多数のホールを直接運営している葬儀社であれば柔軟な対応が可能です。お急ぎの時こそ、自社で施設を保有している地元の葬儀社を頼るべきです。
京都・滋賀・大阪などで圧倒的な実績を持つセレマなら地域最大級の直営ホールネットワークを展開しているため混雑時でも最適なご提案が可能です。他社で「1週間待ちです」と断られた日程でも、セレマのネットワークを活用すれば、ご希望に近いスケジュールでご案内できる可能性があります。
葬儀の日程調整を進める中で、ご遺族から多く寄せられる疑問にお答えします。細かい不安を事前に解消しておくことで、いざという時に慌てず冷静な判断ができるようになります。
火葬場の混雑などで日程が延びた場合、ご遺体を安全に保全するための追加費用が発生します。具体的には、ドライアイス代や安置施設の使用料が日数分だけ加算されることがあります。セレマの自社ホールであれば、専用の安置室を完備しており、衛生的にご遺体をお預かりできる環境が整っています。自宅での安置が難しい場合でも、安心してお任せください。
親戚や職場への正式な訃報連絡は、日程が完全に確定してから行うのが鉄則です。焦って不確定な情報を伝えてしまうと、後から日程が変更になった際に、全員へ訂正の連絡をして回る二度手間が発生するからです。まずは家族などごく近しい人のみに「亡くなった」という事実だけを伝え、詳細な日時はスケジュールが確定してから一斉に連絡しましょう。
葬儀の内容や日程を決める打ち合わせは、おおむね1〜2時間程度で完了するのが一般的です。ご遺体を安置場所に無事にお連れした後、ご遺族に少しお休みいただいてから打ち合わせをスタートします。もし深夜に亡くなられた場合は、ご遺族の体調や疲労を最優先に考慮し、「安置のみ行い、打ち合わせは翌朝改めて行う」といった柔軟な対応も可能です。無理をして夜通し話し合う必要はありませんので、ご安心ください。
葬儀の日程は、最短で「逝去から3日目」が目安となりますが、実際には様々な要因で変動します。この記事で解説した重要なポイントを振り返りましょう。
ご家族を亡くされた直後の極限状態の中で、ご遺族がパズルをするように日程を調整する必要はありません。実績豊富で地域事情に精通したセレマに、丸ごとお任せください。
